【終戦75周年】太平洋戦争への道 ｜ なぜ、 日本は日露戦争から“孤立への道”に至ったのか？＜前編＞

Phase.1（1904～ 1905）
日露戦争は日本の自立を守る
自衛のための戦いであった

19世紀から世界を覆い尽くしていたのは、力こそが正義という帝国主義であった。西欧列強はどこもこの競争から脱落しないために、膨張政策を打ち出していたのである。

その中でロシア帝国は、伝統的な対外政策としてバルカン半島の南へと勢力を伸ばそうとしていた。しかし1878年にドイツのビスマルクが主宰したベルリン会議で、この方面へのロシアの野心は挫かれてしまう。

その結果、ロシアが矛先を向けたのが東アジアであった。19世紀後半の日本は、まだ近代化の扉を開いたばかりで、とても大国ロシアに対抗できる力はない。だが遼東半島にまで延びてきたロシアの脅威を何とかしなければ、次は朝鮮、そして日本が狙われることになる。

その頃、日本以外にも極東でロシアの勢力が増長することを、好ましく思っていない国があった。この当時“栄光ある孤立”を堅持していたイギリスである。イギリスはすでに、中国経済に支配的な地位を確保していたが、ロシアの勢力が自国の権益を脅かす事を恐れていたのだ。しかしイギリスは、1899年に南アフリカで勃発したボーア戦争のため、極東に力を注ぐ余裕はなかった。

そのため協力者を求め、ロシアに対抗しようと考えていた。こうして利害が一致した日本とイギリスは明治35年（1902）、日英同盟を締結。欧州の超大国であったイギリスと対等な同盟を結んだことで、日本は国際的地位の向上と、ロシアとの戦争への展望を獲得したのである。

そして明治37年（1904）、日本はロシアとの開戦に踏み切る。当時、世界一の軍事大国といわれていたロシア帝国に対し、日本はヨチヨチ歩きの新興国家。ところがロシアは小国と侮っていた日本に破れてしまった。

その結果、ロシアは帝国主義競争から脱落してしまう。アメリカも南北戦争の影響もあり、帝国主義競争ではイギリスやフランスの後塵を拝していた。そこで日露戦争の仲介役を引き受け、日本に大きな恩を売る一方、ロシア撤退後の中国市場への進出を考えた。セオドア・ルーズベルト大統領は、単に日本に肩入れしたのではないのだ。

実際に日露戦争後、アメリカは満州の鉄道経営権をアメリカの鉄道会社に任せることを提案してきた。それを足がかりに中国大陸での権益拡大を図ったが、その思惑は小村寿太郎に看破されてしまう。この時代の鉄道は単なる交通手段ではなく、その地に自国の影響力を浸透させ、有事には物資や軍隊を素早く輸送する、重要な“武器”でもあった。

Phase.2（1914 ～1918）
国際的地位の躍進を図り
第１次世界大戦に参戦する

日露戦争に破れたロシアは、再びバルカン半島への南下政策を開始する。東アジアからロシアの影響を排除するのに成功したイギリスは、工業や貿易、海軍、植民地といった面で、今度はドイツの脅威を受けるようになっていった。その結果、イギリスは次第にフランスやロシアと接近していったのである。一方のドイツはオーストリア＝ハンガリー帝国（以下オーストリアに略）、イタリアと同盟を結んでいた。

1914年6月28日、ボスニアのサラエボを訪れたオーストリアの皇位継承者フランツ・フェルディナント夫妻がセルビアの青年に暗殺された。

それを受け、7月28日にオーストリアがセルビアに宣戦布告。さまざまな国の思惑が絡み合い、8月1日にはドイツがロシアに宣戦布告、3日にドイツはフランスにも宣戦布告、さらに4日にはイギリスがドイツに宣戦布告する。こうして第１次世界大戦が勃発した。

この時点で日本は1902年に締結した日英同盟を継続更新していたため、政府は「この機にドイツの根拠地を東洋から一掃し、一段と国際的地位を高める好機」と捉え、8月23日にドイツへ宣戦布告。日本軍は10月に赤道以北のドイツ領南洋諸島、11月には膠州湾にあるドイツの根拠地青島を、瞬く間に占領した。　

翌大正4年（1915）、日本政府は中国政府に対し『対華二十一カ条要求』を突きつけた。これは一般的に「中国の主権を一方的に無視した対中国侵略政策の第一歩」と捉えられている。しかし、当時の世界情勢や日本が置かれていた立場からすると、別の様相が見えてくる。

要求は唐突なものではなく日露戦争以後、両国の間で久しく懸案とされていた未解決の問題を、一気に解決しようというものであった。ポーツマスで交わされた日露講和条約によって、日本は南満州鉄道と旅順・大連の租借権をロシアから引き継いだ。しかし、その期間はロシアが中国から得た租借期限の残余期間に過ぎず、8年後には期間満了になる。

一方、これと密接な関係に立つ南満州および東部内蒙古（現在の中国東北部）における日本の地位については、何ら具体的な取り決めがなされていなかった。そのため明治40年（1907）以降、中国政府は外国資本による新しい鉄道の敷設問題や、日本とロシアを除外したイギリス、アメリカ、フランス、ドイツの4国借款団の成立など、満州における日本の立場を危うくする事案を、毎年のように起こしていた。　

だが中国の巧みな宣伝工作により諸国、とりわけアメリカが、日本を「ヨーロッパの戦火に乗じ中国大陸に進出する火事場泥棒」と断じ、強く反発した。結局、山東半島および南洋諸島についての日本の要求は、来るべき講和会議において支持するという密約を、1917年1月にイギリス、3月にはフランスとロシアから取り付ける。その見返りとして、日本は地中海に軍艦を派遣した。

Phase.3（1921〜1929）
軍縮と世界恐慌
パリ講和会議の結果と不満の種

1918年3月、ドイツ軍は最後の大攻勢を行うも、ついに力尽き11月11日、休戦条約に調印。こうして第1次世界大戦は終了した。

1919年1月からパリで講和会議が開催されるが、ドイツに対する報復と自国の安全保障を求めるフランス首相クレマンソーにより、苛酷な講和条約が成立する。ベルサイユ宮殿に呼びつけられたドイツ代表団は、一切の抗弁も許されなかった。

最初はドイツと同盟を結んでいたイタリアは、オーストリア領の南チロルやダルマチア、イストリア、アドリア海の軍港バロナなどを代償に与えるという密約に従い、連合国側として参戦。しかし連戦連敗で勝利に寄与することが少なかったため、参戦の代償のすべてを獲得することは許されなかった。

一方日本は、1917年の密約通り、山東半島の旧ドイツ利権および南洋諸島の獲得がパリ講和会議で認められた。ところが山東半島の利権に関しては、２年後のワシントン会議で中国に返還させられることになるのだ。講和会議の結果、敗戦国のドイツだけでなくイタリアや日本は、大きな不満を抱えることとなった。

それでも第１次世界大戦後は、世界的に軍縮の気運が高まった。主要国が最初に軍備制限について話し合ったのは1921年11月から翌年の2月まで開かれたワシントン会議であった。

日本に関連する大きなとり決めとしては、米・英・日の主力艦保有の比率を５・５・３にするという海軍軍縮案が第一である。加えて先に触れた日本が獲得した山東半島の利権を中国に返還すること、アメリカの強い圧力により日英同盟の廃棄などが決定している。

その後も1927年にジュネーブ海軍軍縮会議、1930年にはロンドン海軍軍縮会議が開かれ、一定の軍縮気運が浸透するかに思えた。しかし1929年に世界を襲った世界恐慌による不況の嵐は、次第に軍縮ムードに水を差していった。

文／野田伊豆守
出版社勤務を経て、フリーライターとなる。歴史、旅行、鉄道など幅広いジャンルに精通。主な著書に『太平洋戦争のすべて』（サンエイ新書）『東京の里山を遊ぶ』『旧街道を歩く』（ともに交通新聞社）など。